家を買うにはいくらかかる？購入までのスケジュールを立てる際のポイントを徹底解説！

家を買おうと思ったら、まずいくらくらいかかるのか、購入までにはどんな手続きが必要かを知っておきましょう。大きな買い物ですので、どんな家にするか悩むことも多いですし、ローンの審査などにも時間がかかります。住宅購入の手続きがスムーズに進むよう、購入までのスケジュールを立てる際のポイントを解説いたします。

家を購入するまでの基本的なスケジュール
家を買う計画を立てるうえで押さえたいポイント
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まとめ

家を購入するまでの基本的なスケジュール

家を購入するまでには、いくつものステップをひとつずつ進んでいくようになります。ここでは、家を購入するまでの基本的なスケジュールを12段階に分けて紹介します。

１：資金計画を立てる

家を買うことを決めたら、まず資金計画を立てます。家の購入には大きな金額が動きますが、住宅ローンで計画的に支払っていけば、日々の家計を圧迫する心配もありません。

ただ、先に具体的な物件の内容を決めてしまうと、予算との折り合いがつきにくくなるため、最初に購入資金を明確にしておきましょう。

・自己資金をいくら出せるか確認する
自己資金はいわゆる頭金というもので、家を購入する際に現金で出せる金額になります。頭金は、入居後の生活費や住宅購入にかかる諸経費などを差し引いて計算しておきます。

・物件の価格帯を決める
どのくらいの価格帯の物件にするか検討しましょう。金額の目安は、「自己資金+住宅ローンの返済可能額」で算出してみてください。住宅ローンの返済額は、一般的に手取り収入の25%が無理なく支払える金額といわれています。

・諸経費を計算しておく
家を購入する際には、物件自体の価格に加えて諸経費が5～10%ほどかかりますので、物件の価格と合わせて計算してみてください。

２：家探し・不動産会社に問い合わせ・物件の内見

資金計画が定まったら、予算内で購入できそうな家を探し始めましょう。

・不動産サイトや不動産会社で希望の物件を探す
家を探すにはいろいろな手段があります。まだ目当ての物件がないのなら、条件から探せる不動産サイトがおすすめです。エリアや価格、間取り、駅からの距離や周辺情報など複数の希望条件から検索できます。画像もたくさんあり、近くの学校や商業施設などの情報も得やすく手軽で便利です。

ある程度エリアが定まっているなら、その地域の不動産会社に相談してみるのもいいですね。不動産サイトで検索すると、たくさんの情報が出てきて絞り込むのに時間がかかってしまうこともあります。その地域の不動産会社に希望条件を伝えれば、スタッフが厳選した良物件を紹介してもらえるでしょう。

・不動産会社に問い合わせ
希望条件に合う物件が見つかったら、実際に物件を見に行くための申し込みをしましょう。不動産サイトの場合は、ネット上で希望日時などを入力して連絡を待ちます。直接不動産会社に相談している場合は、予定が合えばその日のうちに見に行くことも可能です。

・物件の内見
不動産会社との予定が合ったら、物件の内見を行います。内見では、家の外観から内装、建具、設備などのほかに、庭や家の周辺環境もチェックしておきましょう。家は実際に見てみないとわからないこともたくさんあります。気になる物件があったら何件でも内見してみてください。

３：住みたい家の絞り込み・購入の申し込み

内見をした物件の中から気に入った家をピックアップして、購入する家を決定します。

・住みたい家の絞り込み
気に入った家が何件もある場合は、価格やエリア、築年数、設備などの条件を比較して、もっとも希望に合う物件を絞り込みましょう。

中古物件の場合、価格帯は安くても設備が古くなっていることがあるため、リフォームが必要になる可能性もあります。現在の状況だけでなく、住んでからのことも想定して絞り込んでみてください。

・購入の申し込み
物件が決まったら、不動産会社に購入の申し込みをします。不動産会社を通して売主に「買付証明書」を渡してもらい、売主と売買の条件交渉を行います。買付証明書は、「この物件をこの条件・金額で購入したい」という意思を売主に伝えるもので、「購入申込書」などと呼ばれることもあります。

場合によっては、詳細な条件を話し合ったり交渉を重ねたりしながら、売主が納得したら売買契約へと進みます。

４：住宅ローンの事前審査（仮審査）

住宅ローンを組む場合には、売買契約を締結する前に住宅ローンの事前審査が必要となります。事前審査は、購入希望者がローンを組めるかどうかや、金額・返済期間について金融機関が審査するもので、仮審査と呼ばれることもあります。

実際の住宅ローンの本審査はまた後ほど行われますが、家の購入は金額が大きく返済期間も長いため、金融機関も慎重に審査する必要があるのです。

住宅ローンの事前審査では、身分証明書や健康保険証、源泉徴収票などの提出を求められ、返済能力の有無を審査されます。事前審査の結果が出るまで3日〜1週間ほどかかりますので、その間は物件の仮押さえをしておく場合もあります。

事前審査に通れば、大きな変化がない限り本審査も通りやすくなります。

５：売買契約

住宅ローンの事前審査に通ったらいよいよ売買契約です。一般的には、購入申込みの1週間〜10日後には売買契約を結ぶ流れになります。

・重要事項説明
売買契約の前に、「重要事項説明書」の読み合わせを行います。重要事項説明は、国家資格を持つ宅地建物取引士が買主に対して物件の重要な事項を説明するものです。

記載されている内容は、主に以下のような項目になっています。
＊現在の所有者は誰か
＊決済までに抹消されない抵当権が付いていないかどうか
＊不動産に関わる法令の制限の概要
＊水道やガス、電気などのライフラインについての整備状況
＊手付金や固定資産税等の精算金、残金について
＊契約の解除に関する事項
＊損害賠償額や違約金について

・手付金の支払い
手付金がある場合、売買契約の締結時に支払いを行います。住宅購入における手付金は、契約の成立を担保する目的もあるため、現金で支払われるのが一般的です。手付金の相場は売買代金の5％〜10％ほどとなっており、上限は20%です。

売買契約後にキャンセルをすると手付金は戻ってきませんが、解約手付を設定しておくと、買主は損害賠償等を支払わずに契約を解約することができます。

・売買契約
重要事項説明の後に「不動産売買契約書」を読み合わせて、記名や押印を行い売買契約となります。
売買契約書には、
＊売買の目的や売買代金
＊手付金
＊売買代金の支払いの時期・方法等
＊売買対象面積・測量・代金清算
＊引渡しの時期
＊所有権移転登記等
＊瑕疵の責任
＊売主と買主の住所や氏名
などが記載されています。

実際に支払う代金や支払い時期、物件の面積や引き渡し時期など重要な事項が記載されていますので、しっかり読み込んで相違点がないようにしましょう。

６：住宅ローンの本申込・本契約

売買契約が締結したら、住宅ローンの本申込を行います。

住宅ローンの本申込には、住宅ローン申込書のほかに、
＊家族全員が記載された住民票
＊印鑑証明書と実印
＊本人確認書類
＊収入証明資料
＊預金口座通帳
などの書類が必要になるため、あらかじめ用意しておくと良いでしょう。

また、住宅ローンの本審査も始まり、事前審査よりも厳密に返済能力や対象物件の価値の確認が行われます。本審査の内容は金融機関によって独自に設定されていますが、完済時の年齢や勤務状況、家族に関する情報なども審査の対象になると考えられます。

事前審査を通っている場合でも、新たに借り入れを行っていたり、転職や退職をしていたりすると、信用情報に大きな影響を与えてしまう恐れがあります。書類の有効期間切れなどにも注意して、不備や遅れがないようしっかり準備しておいてください。

７：（賃貸物件を借りている場合）現住まいの解約準備

新しく購入した家に住む際、現在賃貸物件を借りているのなら、現住まいの解約準備を進めておきましょう。賃貸物件を退去する場合、基本的には1か月前までに退去連絡をすることになっていますが、賃貸物件によっては期間が異なることもあります。

住宅ローンの本審査が通って購入した家の引き渡し日が決定したら、現住まいの契約書などを確認して退去連絡をしましょう。また、不用品の処分や引っ越し業者の手配、荷造りなども同時に進行しておくことをおすすめします。

８：（新築の場合）家の仕様確認

購入した物件が新築の場合、引き渡し前に家の仕様確認と傷や汚れがないかどうかの確認を行います。工事の不備や設備の不具合がないかを確認し、もし軽微な施工ミスなどがあれば引き渡し日までに修繕してもらえます。

引き渡し後に不具合や傷などが発覚した場合、無償での補修にならないパターンもありますので、細かいところまでチェックしましょう。

９：残金決済

売買契約時に手付金を支払い、引き渡しの日になると、手付金以外の売買代金を支払うことになります。これを「残金決済」といい、その日には売主と買主、仲介会社などが集まり、残金の支払いや署名捺印、書類の受け渡し、鍵の引き渡しなどが行われます。

10：家の引き渡し・不動産登記

残金決済を行って鍵を受け取ったら、いよいよ物件の引き渡しになります。残金決済には司法書士も立ち合い、所有権移転の登記(不動産登記)を行って物件の持ち主が売主から買主へ移ることになります。

不動産登記は自分で行うことも可能ですが、登記申請書を作成するほかに登記済権利証や固定資産評価証明書などの書類を用意したり、登録免許税を計算したりといった作業も発生します。引き渡しまでにはほかにもさまざまな手続きがあり、法務局へも赴かなければならないため、司法書士に任せたほうが確実です。

11：（中古の場合）家のリフォーム・リノベーション

無事に引き渡しが完了し、購入した家が自分の所有物になったら、リフォームやリノベーションを行うことも可能です。中古物件の場合は、建具や設備が古く不具合が出る場合もあるため、住み始める前に気になる箇所は修繕しておくと安心です。

しかし、売買契約が締結していても、所有権移転の登記が済んでいなければ工事はできませんので注意してください。

12：確定申告

家の購入にまつわる手続きの仕上げとして、確定申告を行いましょう。

確定申告は、毎年1月1日から12月31日までの1年間に生じた所得と、その金額にかかる税金の額を確定させる手続きのことです。会社員の場合は、勤務先で年末調整を行っているためあまり縁がないかもしれませんが、家を購入したら確定申告が必要になることがあります。

家を購入すると、10年間税額控除を受けられる「住宅借入金等特別控除」が利用できます。これは通称「住宅ローン控除」とも呼ばれており、毎年年末時点にローン残高の1％を所得税から控除するという制度です。

住宅ローン控除を受けるためにはいくつか条件があり、
＊住宅取得後6カ月以内に入居し適用時点で引き続き入居している
＊住宅の床面積が50平米以上
＊控除を受ける年の所得金額が3,000万円以下
＊住宅ローンの残高が残っている
＊住宅ローンの総返済期間が10年以上
などが挙げられるほか、1回目の住宅ローン控除の申請を確定申告で行う必要があります。

条件に当てはまるようなら、住宅ローンや売買契約にまつわる書類などをそろえておき、翌年の2月16日から3月15日までの間に確定申告してみてください。

家を買う計画を立てるうえで押さえたいポイント

マイホームの購入に際して押さえておきたい6つのポイントをご紹介します。

１：家を買うタイミング

住宅ローンについては、70歳前後で完済することを目安に契約する人が多いようです。
一般的に、住宅ローンの返済最長期間は35年ですが、もし最長期間で住宅ローンを契約するならば、家を建てる時期は35歳くらいが妥当。25年で返済するならば、45歳くらいまでに家を建てると良いでしょう。

もちろん、預貯金の額や親からの援助などにより、返済期間をより短くすることも可能です。

２：予算・住宅ローン借入額

住宅ローンの契約に際して頭金を入れれば、その分だけ返済負担が軽減します。ある程度の預貯金をお持ちであれば、適度に頭金を入れておいたほうが良いでしょう。

ただし、少しでも返済負担を軽くするために、預貯金の多くを頭金に入れることはおすすめできません。マイホームを購入後も、固定資産税やメンテナンス・修繕などの維持費がかかる点を考慮し、余裕を持って生活できる程度の頭金を設定しましょう。

３：住宅タイプ

購入できる住宅のタイプには、一戸建てとマンションのような集合住宅があります。
どちらにするか迷った際には、以下のポイントに注目してみてください。

一戸建てに向いている人

マンションに向いている人

＊自由な設計・間取り・デザインにしたい（注文住宅なら可能）
＊余裕のある空間でのびのびと子供を育てたい
＊騒音など、近隣に過剰な気遣いをせずに生活したい
＊土地も財産として残したい
＊ガーデニングやBBQができる庭・屋上が欲しい
＊車を複数台所有したい
＊家族構成の変化などで将来的にリフォームする可能性がある

＊駅近などの利便性が高いエリアに住みたい
＊セキュリティがしっかりした家で生活したい
＊都会的でスタイリッシュな生活をしたい
＊庭の有無に関心がない
＊高層階に住みたい

また、一戸建てにも注文住宅と建売住宅の種類があります。
注文住宅は、土地選びから家の間取り・設計・デザイン・設備などを自由に決められる建て方です。一方、建売住宅は不動産会社やハウスメーカーなどが規格プランに従って建てた家を土地とセットで販売するものです。

注文住宅なら、一から希望を詰め込んだ理想の家づくりができますが、建売住宅より時間がかかり費用も高くなる傾向にあります。どちらにもメリット・デメリットはありますので、何を優先するかによって選んでみてください。

４：立地・土地

仮に注文住宅を選ぶ場合で、かつ土地探しから始める予定の人（土地を持っていない人）は、立地を十分に検討する必要があります。
通勤・通学の利便性、子育て環境、商業施設までの距離や移動手段、治安、日当たり、方角などから総合的に判断し、少しでも理想に近い立地を選ぶと良いでしょう。

日当たりや方角については専門知識が必要となる部分なので、工務店や不動産会社などの専門家に相談する必要があります。

５：住宅購入に必要な諸費用

マイホームを購入する際には、マイホームそのものの費用のほかにも、様々な諸経費が掛かることを理解しておきましょう。例えば、印紙税や登録免許税、司法書士報酬、融資事務手数料などです。

一般的に、新築マンションの諸経費は物件取得費の3～5%、建売住宅の諸経費は物件取得費の6～8%、注文住宅の諸経費は物件取得の10～12%と言われています。

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まとめ

マイホームの購入は、一生に何度もない大きな買い物です。金額も高額になり住宅ローンを利用すると支払期間も長くなるため、しっかり資金計画を立てて無理なく支払えるように検討しましょう。

また、家を買った後に家族の住みやすい条件が変わることもあります。現在の状況だけではなく、将来のライフスタイルやライフステージ、家族構成の変化なども考慮してみてください。

今回紹介した購入までのスケジュールや押さえたいポイントも参考に、家族で話し合いながら不動産会社にも相談して、改めて夢のマイホーム実現を描いてみてはいかがでしょうか。