省エネ住宅にするメリット・デメリットとは？

省エネ住宅のメリット

夏も冬も快適に暮らせる

省エネ住宅では一般に、窓やドアといった開口部に断熱性能の高いものを採用したり、壁や屋根に高機能な断熱材を張り巡らせるなどして住宅全体の断熱性を高めます。

これにより、屋外の夏の暑さも冬の寒さも室内に侵入しにくくなり、一年を通して快適な空間で暮らすことができるのです。

部屋の中での温度ムラや部屋と部屋（もしくは廊下）との温度差も低減され、お風呂場やトイレといった冬場に冷えがちな場所も暖かくなり、急激な温度差が原因となって心筋梗塞などを引き起こす「ヒートショック」のリスクも下げることができます。

遮音性が高い

省エネ住宅は冷暖房などの消費エネルギーを削減するため、高気密・高断熱の仕様が基本です。

高気密のためには家の中のすき間を無くす設備や施工方法が用いられるので音も通りにくく、また、壁の中や屋根など各部に施工される断熱材も防音の役割を果たします。

遮音性の高さによって「外を通る車などの音」も「家の中で楽しむ楽器や映画鑑賞などの音漏れ」も気になりにくく、ストレスの少ない暮らしにつながるでしょう。

メンテナンスの手間が減る

冬場、屋外と室内の温度差が原因となり、窓ガラスなどに水滴がつく「結露」。

結露は、放置するとカビやダニを発生させ健康被害を招くとともに、周囲の窓枠や壁までもが水分を含み、住宅全体の劣化を早めます。

しかし一般的に省エネ住宅では、窓・窓枠に熱を伝えにくい設備を採用しているため、結露が起こりにくいのが特徴。

結露した窓付近を日々拭いたり、劣化してしまった部分を修繕したりといったメンテナンスの頻度が格段に低くなります。

光熱費が節約できる

省エネ住宅は、設備や施工方法にさまざまな工夫を凝らし、消費エネルギーを抑えつつ快適に暮らすことを目指す住宅。

そのため、省エネでない住宅に比べ冷暖房を使う機会が少なく、光熱費の節約につながります。

さらに省エネ住宅では、太陽光など地球に優しい自然エネルギーを用いた自家発電が可能になっているケースも多くあります。

自家発電した電気を使用すれば光熱費は一層削減でき、場合によっては余った電力を売電して収入を得ることも可能です。

省エネ住宅ならではの補助金がある

地球環境に優しい住宅の購入やリフォームには、さまざまな補助金制度が適用されます。

ここでは、2022年度の「新築」エコハウスを対象とする主な補助金と、その助成額を紹介します。

ZEH補助金

内容：ZEH3種類のいずれかの要件を満たす住宅を、ZEHビルダーとして登録されている施工会社が新築した場合に交付される。経済産業省・環境省による制度

助成額：
ZEH ｜ 最大55万円+α
ZEH＋（プラス）｜最大100万円+α
次世代HEMS｜最大112万円+α

※「+α」は、蓄電システムなどを導入した場合に補助される

こどもみらい住宅支援事業

内容：18歳未満の子を有する子育て世帯、もしくは夫婦のいずれかが39歳以下の夫婦世帯が、省エネ性の高い住宅を新築・購入する際に国から交付される

助成額：最大100万円

地域型住宅グリーン化事業

内容：長期優良住宅やZEHなど、省エネ性能に優れた木造住宅を建築する場合に交付される。「国が採択した事業者が施工を行う」「地域の木材を使う」などといった条件があり、補助金の申請・受け取りも事業者が行う

助成額：最大150万円

LCCM住宅整備推進事業

内容：ZEHの要件を満たしていることに加え、住宅のライフサイクル全体の二酸化炭素排出量を計算し、その結果が0以下となる場合に交付される

助成額：最大140万円

そのほか、各市町村が実施する補助金制度もあるので、お住まいの自治体に確認してみてください。

※参照
一般社団法人 環境共創イニシアチブ「2021年の経済産業省と環境省のZEH補助金について」
国土交通省　こどもみらい住宅支援事業公式サイト
国土交通省「令和4年度地域型住宅グリーン化事業における ZEH 等の取扱いについて」

税制面でも優遇が受けられる

税制面での優遇も、補助金と合わせて受けることができます。

所得税（住宅ローン減税）

新築住宅をローンで購入した場合に所得税の控除が受けられる。通常の住宅の場合、適用される借入限度額が3,000万円であるのに対し、基準を満たしたエコハウスの場合は最大5000万円までとなる（控除額：最大35万円/年）

固定資産税

所有している住宅に対して毎年課される税金。税率は評価額の1.4％と定められているが、認定長期優良住宅では5年間、税金が半額になるなどの特例がある

不動産取得税

住宅購入などの不動産取得を行った場合に課される税金。通常の新築住宅の控除額が1,200万円であるのに対し、認定長期優良住宅の場合は1,300万円となる

そのほか

「住宅取得資金等の贈与税の軽減」「登録免許税（不動産を登記する際に課される税金）の税率引き下げ」などの優遇措置もあります。

売却しやすい

2022年6月に可決された改正建築物省エネ法により、2025年以降に新築されるすべての建築物に対して省エネ基準への適合が義務付けられました。 国内の大きな流れが省エネ化に向かっているため、将来的に住宅を売却したいと思った際、省エネ基準を満たしている方が査定に有利になることは間違いないでしょう。

省エネ住宅のデメリット

初期費用が高くなる

省エネ住宅の建築にあたっては、高機能な設備や素材が必要となるため、省エネでない住宅と比べ施工費用が高額になりがちです。

もっとも、その家に住んでいる限り光熱費の節約効果があることや、補助金・減税といった制度の利用を加味すると、必ずしも「省エネ住宅は高コスト」というわけではありません。

住宅にかかる費用については、「買う」だけでなく「暮らす」ことへの対価ととらえ、長い目で見て判断することをおすすめします。

省エネ住宅が建てられる業者を探す必要がある

「省エネ住宅」とひとことに言っても、その評価基準は全国一律ではありません。

日本は居住地域によって気候条件が大きく異なるため、地域の特性を踏まえつつ省エネとなるよう、それぞれに基準が定められているのです。

したがって、省エネ住宅を建てるには、省エネ基準に詳しいハウスメーカーや工務店を選ぶことが大切です。

信頼性を判断するポイントとしては、

・戸建て住宅の省エネ性能を示す「住宅省エネラベル」を表示しているか

・住宅性能表示制度に基づいて第三機関による評価を行ったことを証明する「住宅性能評価書」を掲げているか

・標準でどの程度の省エネ基準を満たす家づくりをしているのか など、「自社の省エネに関する取り組みについて、積極的に情報開示しているかどうか」をチェックすると良いでしょう。

省エネ住宅とはどんな家？

そもそも「省エネ住宅」とは、具体的にどのような基準を満たした住宅を指すのでしょうか。

省エネ基準は1980年の制定以来、時代の流れとともに改正を重ねて強化されてきました。2022年現在採用されているのは、「外皮基準」と「一次エネルギー消費量基準」の2項目から構成される省エネ基準です。

外皮基準とは、屋根や外壁、窓など住宅の外側（＝外皮）の性能に対する評価のことを指し、「断熱（屋外の温度を室内に持ち込まないこと）」と「遮熱（夏場の日差しを遮り、室内に熱を伝えないこと）」の観点から評価されます。

一次エネルギー消費量基準は「設計一次エネルギー消費量（設計時に算出された、設備機器の一次エネルギー消費量の合計）」が、基準一次エネルギー消費量以下であることが、省エネ住宅基準適合の条件となっています。

エコハウスには省エネ住宅以外にも種類がある

エネルギー消費を抑えることのできる地球に優しいエコハウスには「省エネ住宅」のほかにもさまざまな種類があります。

ここでは代表的な5つについて、それぞれの特徴を見ていきましょう。

長期優良住宅

長期にわたって良好な状態で使用するため、省エネ性や耐震性などの措置が講じられた住宅。すべての条件を満たした上で、所管行政庁に申請を行うことで認定が受けられます。

認定低炭素住宅

「都市の低炭素化の促進に関する法律（エコまち法）」の認定基準を満たした住宅。二酸化炭素の排出を抑えることに重きを置き、一次エネルギー消費量を省エネ法の基準より10％以上削減する必要があります。

性能向上計画認定住宅

建築物エネルギー消費性能基準を超える「誘導基準」に適合し、省エネ性能に優れていると認定された住宅です。

ZEH（ゼッチ）

「net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の略称。断熱性能を上げ消費エネルギーを減らすとともに、太陽光発電などを行い、創るエネルギーと使うエネルギーのプラスマイナスがゼロになることを目指す住宅です。

LCCM（ライフ・サイクル・カーボン・マイナス）住宅

居住時だけでなく、建設から廃棄までの「ライフサイクル」内で、二酸化炭素の収支をマイナスにすることを目指す住宅を指します。

2025年度からは省エネ住宅が義務化

2022年6月、建築物省エネ法の改正が成立。これにより、2025年度からはすべての新築物件に対し省エネ基準適合が義務化、つまり「省エネ基準を満たさない建物は建てられなくなる」ことが決定しています。

さらにこの先について、「2030年には新築される住宅・建築物についてZEH・ZEB基準の水準の省エネ性能が確保され、新築戸建住宅の6割に太陽光発電設備が導入されていること」「2050 年にはストック平均でZEH・ZEB基準の水準の省エネ性能が確保され、導入が合理的な住宅・建築物において太陽光発電設備等の再生可能エネルギーの導入が一般的となること」を目指すという方針も発表されました。 地球温暖化対策が世界の重要課題となる中、住宅の省エネ対策はますます加速していきます。

省エネ設備が充実！年間14万円の光熱費を削減できた住宅「ヒカリア」とは？

ロゴスホームの「ヒカリア（Hikaria）」は“くらしにやさしい”デザイン住宅。

太陽光発電システム（ソーラーパネル 4kw）に加え、ヒートポンプ冷暖房やエコキュートなど、充実した省エネ設備が標準搭載されているのが特徴です。

年間光熱費の実測値比較では、北海道における年間光熱費の平均が259,479円であるのに対し、ヒカリアの家は112,971円。その差は14万円以上となりました。

ヒカリアの家は、エネルギーを“創る”と“抑える”の両輪で、環境にも家計にも優しい暮らしを実現します。

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