住宅の耐震とは？制震・免震との違いや耐震化のポイントを解説

いつ大きな地震が発生してもおかしくないと言われている日本。住宅には高い耐震性能が求められます。けれども、住宅の耐震について詳しくわからない方も多いのではないでしょうか。

そこで、今回は耐震に関する基本知識と、制震や免震との違いについてお伝えしています。 新築を検討中の方はぜひチェックしてみてくださいね。

耐震とは？

耐震は、建物を強くして地震の揺れに耐え、倒壊を防ぐことです。大きな地震でも倒壊しないように頑丈に設計された建物構造を耐震構造と呼びます。

耐震性の強度は「耐震等級」で表します。３段階で評価し、数字が大きいほど建物の耐震性が高いことを示しています。 耐震等級1は、100年に一度程度の（東日本大震災のような）地震が起きたとしても、建物が倒壊しない強度。耐震等級2ならその1.25倍、耐震等級3ならその1.5倍の大きさの地震でも、倒壊を免れる強度です。

耐震と制震・免震の違い

制震とは、地震の揺れを制御する構造で、建物へのダメージを最小限に抑えることが目的です。大きな揺れに耐えるだけでなく、繰り返し余震が続いても建物構造が損傷するのを防ぎます。一部の柱と柱の間などに、地震の揺れを吸収する制震装置を組み込む方法が一般的です。

一方、免震とは、地震の揺れを建物に伝えにくくする構造です。

基礎（地面と接する部分に敷かれるコンクリート部位）と建物の間に、地震の揺れを吸収する免震装置を設置し、建物と地盤が切り離されている状態にします。建物が揺れにくいため、家具が倒れたり、窓ガラスが割れたりするのを防ぎます。

地震対策を行っておく重要性

地震の多い日本では、住まいの地震対策はとても重要です。

過去30年間に国内で観測された震度6以上の地震の数は、60回以上（※）にのぼります。そのうち、印象深い東日本大震災と同等の震度７の地震は、6回（※）も発生しています。

ほとんど毎年のように、どこかの地域で大地震が起きている計算です。

日本に住んでいる限り、大きな地震は避けては通れません。家族の命と建物を守るためにも地震対策は入念に行いましょう。

※気象庁データベースより計算

耐震診断が義務付けられている住宅

耐震改修促進法の改正により、1981年5月以前に建設された建物は、耐震診断が義務付けられています。

1981年以前の建物は、いわゆる”旧耐震基準”と呼ばれる制度の時期に建設されており、大地震が起こると倒壊する可能性が高いと考えられています。

建物が倒壊するだけでなく、周囲の建物や道路まで被害をもたらす危険があるため、耐震診断を受け必要に応じて改修に努めるよう法律で定められました。

耐震診断は建築士などの専門家が行います。診断方法は一般診断と精密診断の2種類です。一般診断は耐震改修の必要性の有無を判定するのが目的です。あくまで改修を前提としておらず、内装材や外装材は剥がしません。

一般診断で改修の必要性が高い場合、精密診断にてより詳細な調査を行い、最終判断をします。

改修が決定した建物は、補強設計後に再度、精密診断を受けてから補強工事を実施します。

最初から精密診断を行うことも可能です。しかし、内装材や外装材を剥がして診断するので、改修が不要でも修繕費用がかかります。

参考：国土交通省公式サイトより「住宅・建築物の耐震化について」

耐震構造の住宅にするには？

では、耐震構造の住宅にするために、どのようなところに着目すればよいのでしょうか。

耐震性を考える上で重要な2つのポイントについてご紹介します。

モノコック構造を選ぶ

ひとつは、モノコック構造の住宅を選ぶことです。

モノコック構造とは、四方と上下の6面の壁で箱を支える構造で、建築では2×4（ツーバイフォー）工法や2×6（ツーバイシックス）工法と呼ばれています。

日本の住宅建築で従来から広く建てられてきた木造軸組工法は、柱と梁、つまり、”点と線”で建物を支える構造でした。

それに対し、モノコック構造である2×4工法や2×6工法は、頑丈な耐力壁で創られた6面体、いわば、”面”で建物を支えます。地震などの外からの力に強く変形しづらい、画期的な工法です。

参照：日本ツーバイフォー協会サイトより

制震や免震と組み合わせる

モノコック構造以外の住宅であれば、制震技術や免震技術と組み合わせることがおすすめです。複数の技術を組み合わせると、各工法の良い部分をミックスできます。

たとえば、

・倒壊だけでなく、半壊や一部損壊の被害にも備えられる

・繰り返しの余震がおきても、耐震強度を維持できる

などがメリットです。

制震・免震住宅にかかる費用

では、制震装置や免震装置を追加するには、どのくらいの費用がかかるのでしょうか。

新築住宅の場合、震度6程度の地震でも倒壊を免れる基準である“耐震等級1”が、建築基準法で義務づけられているため、追加費用はかかりません。

新築住宅に制震装置を搭載する場合は、標準構造にダンパーや重りなどの制震装置をオプションとして追加していくのが一般的です。

標準的な大きさの戸建て（40坪程度）であれば、50万円〜100万円の追加費用がかかります。ただし、住宅メーカーによって追加の可否や費用が異なります。

新築住宅に免震工法を搭載する場合は、基礎と建物の間に免震装置を追加する工事が必要です。しかし、対応可能な住宅メーカーが少ないうえ、1棟あたり300万円〜500万円ほどと費用も高額です。このことから、一般の住宅で採用されるケースは多くありません。

免震は、ビルやマンションなどの高い建物で、上層階の揺れが大きくなってしまう対策として行われています。

工法	耐震	制震	免震
費用目安	建物本体価格に 標準で含まれる	1棟あたり 50万円～100万円程度	1棟あたり 300万円～500万円程度

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ロゴスホームでは、強くて画期的なモノコック構造である「2×6工法」を標準採用しています。

地震はもちろん、強風や豪雪などの外力にも耐えられる頑丈な住宅です。

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まとめ

いつ大きな地震に見舞われるかわからない日本では、家の耐震化が必要不可欠です。

主に、建物を強くする耐震と、地震の揺れを制御する制震、地震の揺れを建物に伝えにくくする免震の３種類があり、それぞれ費用が大きく異なります。

3つの構造の特徴を理解し、ご自分にあった地震対策を選んでくださいね。