新築戸建ての費用相場は？諸費用や価格ごとの間取りも紹介

新築戸建ての購入は、多くの人にとって一生に一度の大きな買い物です。しかし、「理想のマイホーム」と一口に言っても、費用がいくらかかるのか不安に感じている人も多いはず。土地の取得費用、建物の建築費用、そして諸費用……考え始めると、なかなか具体的なイメージが湧かないかもしれません。

そこで本記事では、新築戸建ての購入にかかる費用相場について詳しく解説します。建売・注文それぞれの費用の内訳や、価格帯ごとの間取りの目安、補助金や税制優遇制度を活用して費用を抑える方法等を網羅的にご紹介するので、新築戸建ての費用に関する疑問や不安を感じている人はぜひ参考にしてください。

新築戸建ての費用相場は？

国土交通省が公表した「2023年度住宅市場動向調査」によると、住宅購入の平均額は新築建売住宅で4,290万円、土地購入込みの注文住宅で5,811万円という結果となりました。この調査結果は、あくまで全国平均であり、地域や住宅の広さ、仕様によって大きく変動することに注意が必要です。

近年、ウッドショックや半導体不足などの影響による建築コスト増加に加え、円安による輸入建材の高騰も重なり、新築戸建ての費用は年々増加傾向にあります。そのため、予算オーバーにならないよう、事前にしっかりと資金計画を立てなくてはなりません。

ここで、建売住宅・注文住宅それぞれの費用相場について詳しくご紹介しましょう。

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建売住宅の費用相場

建売住宅の平均的な購入費用について「2023年度フラット35利用者調査」のデータをもとにエリアごとにまとめました。

【建売住宅の購入価格（所要資金）】

全国	3,603万円
首都圏	4,199万円
近畿圏	3,720万円
東海圏	3,055万円
その他の地域	2,873万円
※住宅面積の全国平均	101.9㎡

建売住宅の購入費用について、全国平均では3,603万円となっているものの、首都圏の平均額と比べると600万円近く差があることがわかります。この価格差は、おもに土地の価格差に起因するものです。

首都圏、特に東京都心部では、地価が高騰しており、建売住宅の価格にも大きく影響します。また、首都圏では、建築基準法や条例などによる規制が厳しく、建築コストも高くなる傾向があります。首都圏の建売住宅の価格内訳を見ると、土地の価格が占める割合が非常に高いことがわかるため、同じ広さや仕様の建売住宅でも、都心に近いほど価格が高くなる傾向があるのです。

首都圏の郊外に目を向けると、都心部に比べて土地の価格が安く、比較的リーズナブルな価格で建売住宅を購入できるエリアも存在します。ただし、郊外の場合は、通勤時間や生活利便性などを考慮し、自分にとって最適なエリアを選ぶことが大切です。

注文住宅の費用相場

続いて、土地付き注文住宅の平均的な購入費用について
「2023年度フラット35利用者調査」のデータをもとにエリアごとにまとめました。

【土地付注文住宅の購入価格（所要資金）】※建設費と土地取得費を合算

全国	4,903万円
首都圏	5,679万円
近畿圏	5,265万円
東海圏	4,810万円
その他の地域	4,299万円
※住宅面積の全国平均	111.2㎡

土地を含む注文住宅の場合、4,000万円台から5,000万円台の費用が必要であることがわかります。建売住宅の全国平均と比較すると、その差は1,300万円以上です。

注文住宅は、間取りや内装、設備などを自由に設計できるため、建売住宅に比べて建築費用が高くなる傾向があります。また、土地の取得費用も別途必要となるため、総費用はさらに高くなります。

一方で、注文住宅の費用は次の要素によって大きく変動するのが特徴です。

・土地の価格（立地や広さ）
・建物の構造や仕様（木造、RC造などの構造、建材、設備のグレード）
・設計・施工会社（ハウスメーカー、工務店など）
・付帯工事費（外構工事、給排水工事、地盤改良工事など）

注文住宅を建てる際には、土地、建物、諸費用など、すべての費用を明確にし、こだわりたい部分とそうでない部分を明確にして予算配分を考えましょう。

新築戸建ての要素ごとの費用内訳・相場

新築戸建ての購入費用は「土地代」「建物代（建築コスト）」だけではありません。物件購入の申し込み時に必要なお金や、引き渡し前後で必要なお金、そして物件の維持にかかるお金などの「諸費用」が発生します。ここで、新築戸建ての要素ごとの費用内訳や相場について詳しくご紹介しましょう。

物件購入に関する費用内訳・相場

新築戸建てを購入する際にかかる諸費用について、支払いのタイミングごとに整理しました。

【物件購入の申し込み時】

費用内訳	相場
申込金	一般的に10万円以内。「予約金」や「申込証拠金」という名目で発生することもある。
手付金	物件価格の5〜10％が目安。手付金は総支払額の一部を先払いするイメージ。

【引き渡し時】

費用内訳	相場
印紙税	住宅ローンの借入額が1,000万円〜5,000万円の場合は2万円、5,000万円以上の場合は6万円が目安。取引価格に応じて変動。
登記費用	司法書士費用も含め、30万〜80万円程度が目安。登録免許税は固定資産税評価額に税率をかけて計算される。
住宅ローン諸費用	保証料や融資手数料が該当。保証料は「一括支払い型」なら借入金額や期間で決まり、「金利上乗せ型」なら金利に年0.2％を加算する。融資手数料は借入金額の2.2％（税込）が一般的。
火災保険・地震保険料	火災保険のみで10万円〜20万円、火災保険＋地震保険で35万円〜45万円が目安。住宅の広さや構造、エリアによって異なるものの、購入時に5年分支払うことが一般的。
仲介手数料	取引額が400万円以上なら、取引額の3％+6万円+消費税が上限。

【引き渡し後】

費用内訳	相場
不動産取得税	課税標準額×4％が基本。土地や住宅を取得した際にかかる税金で、不動産取得から半年〜1年後に通知される。
引っ越し費用	距離や家族構成によって費用が変動。近距離の場合は10万円前後が目安。
家具・家電購入費	新生活を始めるために必要な、家具や家電の購入費用。20万円〜50万円ほどを見込んでおくと安心。

以上のように、物件購入時の諸費用は申し込みから引き渡し後までを合わせると、物件価格の3〜10％程度がかかります。たとえば、新築一戸建ての購入費用が4,000万円の場合、諸費用は120万円〜400万円程度となることを覚えておきましょう。

物件の維持に関する費用内訳・相場

新規一戸建てを購入後に発生する「維持費」をご紹介します。

【住まいの維持にかかる費用】
・固定資産税・都市計画税
・火災保険料・地震保険料
・修繕費

固定資産税は、不動産（土地や建物）を所有している人に納税義務が発生します。金額は「固定資産税評価額×4％／年」です。さらに、市街化区域内の不動産を所有している人は都市計画税も発生します。金額は「固定資産税評価額×0.3％」です（※ただし、住宅用地や新築住宅には固定資産税の特例措置があります）。

そして、物件購入時に支払った火災保険料や地震保険料は、物件を所有し続ける限り支払い続けなくてはなりません。保険期間5年間の契約で一括払いの場合、購入時と同程度の保険料（10〜45万円前後）が5年に一度発生します。

また、新築時には問題がなくても、経年により修繕が必要です。ある調査において、一戸建ての修繕費は35年間で600万円以上かかるという報告もあります。1年に換算すると約13万円〜27万円が必要となるため、物件購入直後から修繕費をコツコツ積み立てていく必要があるでしょう。

参考：at home／2023年『一戸建て修繕』の実態調査

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新築戸建ての間取りと費用の例を紹介

新築戸建ての間取りは、物件購入費にいくらかけるかで異なります。単純に、お金をかければかけるほど間取りも充実しますが、物件購入で大切なのは無理のない予算を建てることです。ここで、新築戸建ての間取り例を価格別にご紹介します。

【1,000万円】新築戸建ての間取り例

1,000万円台で建てる新築一戸建ては、いわゆる「ローコスト住宅」と呼ばれるものとなります。この価格帯で注文住宅を建築するのは厳しめですが、セミオーダー住宅や建売住宅なら実現可能です。

こちらはロゴスホームが手掛けるセミオーダー住宅「e-Hikaria（イーヒカリア）」のお家です。1,000万円台でも2階建ての新築住宅を手に入れることが可能です。

ポイントは、凹凸の少ないシンプル構造と、セミオーダー住宅ならではのコストカットです。物件の形がほぼ正方形なので、シンプルな構造で建築コストがかかりません。加えてセミオーダー住宅は建材や設備も規格化されているため、大量仕入れによるコストダウンが期待できます。

複雑なデザインの住宅は、施工の手間がかかり人件費がかかります。しかし、セミオーダー住宅や建売住宅は、あらかじめ決まったプランで建築されるため、デザインのこだわりが少ない人や、教育費や趣味など家のこと以外にお金をかけたい人に向いています。

【2,000万円】新築戸建ての間取り例

2,000万円台の新築戸建てなら、1,000万円台の新築戸建てよりも予算に余裕があるぶん、住まいや設備の選択肢が広がります。もちろん、すべての希望を叶えるのは難しいかもしれませんが、予算配分を工夫することで夢のマイホームが手に入れられるでしょう。

2,000万円台なら、吹き抜けのある開放的なリビングや、スタイリッシュなデザインの注文住宅が建築できます。

2,000万円台の家づくりでは、4LDKのようなゆとりある間取りはもちろん、パウダールームやウォークインクローゼットといった、暮らしを豊かにする空間も実現可能です。

しかし、この価格帯で注意したいのは、理想を追求するあまり予算オーバーに陥りやすい点です。「せっかくの注文住宅だから、あれもこれも」と希望をすべて詰め込んでしまうと、建築費用はあっという間に膨らんでしまいます。

妥協できない条件、妥協できる条件をあらかじめ決めておき、予算内での家づくりを楽しみましょう。

【3,000万円】新築戸建ての間取り例

3,000万円の新築戸建ては、3,000万円前半か後半かで住まいのグレードが大きく変わります。たとえば、3,000万円前半の新築戸建てなら、グレードも広さも平均的です。3,000万円後半なら、建築建材のグレードアップや、家のサイズを大きくすることができるでしょう。2,000万円台の新築戸建てに比べると、予算配分がしやすいのもメリットです。

こちらは、凹凸のあるスタイリッシュな外観で、1,000万円台や2,000万円台の新築戸建にくらべると、家のサイズも一回り大きい様子がわかります。

このように、1階にダウンリビングや大きなパントリーを設けたり、2階に畳のフリースペースを設けたりと、注文住宅ならではの自由設計で家づくりも充実します。間取りを見るだけではわかりませんが、ハイグレードな設備を導入したり、外観にこだわったりすることもできるでしょう。

とはいえ、家づくりの幅が広がる反面、プランを決めるまで時間がかかりがちです。家づくりの自由度が高いからこそ、家族間で話し合いながら「どんなライフスタイルを希望するのか」きちんと決めておくと良いでしょう。

【4,000万円】新築戸建ての間取り例

4,000万円台の新築戸建てなら、さまざまなプランが実現できます。広々としたルーフバルコニーや、コの字型の中庭付き住宅、漆喰の塗り壁など、施工に手間や日数がかかる素材や建材、設備も比較的自由に取り入れることができるでしょう。

こちらは、ロゴスホームが手掛ける4,000万円台の注文住宅です。外観から格好良さや高級感が伝わります。素材の風合いが生かされているのも、こだわりポイントです。

1階と2階で構造に違いがあるのも、自由度の高い住まいならでは。食事を楽しむキッチン・ダイニングと、家族団らんのひとときを楽しむリビングを、天井や段差で緩やかに仕切っています。ワークスペースや洗面化粧台も、自分好みの造作仕様。ローコスト住宅や建売住宅にはない、こだわり尽くしの住まいです。

4,000万円台の新築戸建てなら、間取りの自由度が高いのはもちろん、設備や建材のグレードアップも実現可能です。メーカー最上位モデルのシステムバスや無垢材のフローリングなど、高級感のある住まいに仕上がることでしょう。

新築戸建ての費用は補助金や税制優遇で安くなる

新築戸建てを購入する際に利用できる補助金や助成金制度はいくつかあります。2025年度に国が実施している補助金・助成金制度には、次のようなものがあります。

・子育てグリーン住宅支援事業
・給湯省エネ2025事業

「子育てグリーン住宅支援事業」は、省エネ性能の高い住まいを新築・リフォームすることで利用できる補助金制度です。なかでも、長期優良住宅やZEH水準住宅よりも省エネ性能の基準が高い「GX志向型住宅」を新築すれば、子育て世帯のみならずすべての世帯で補助金制度が利用でき、最大で160万円の補助金を受け取ることができます。

「給湯省エネ2025事業」は、エコキュートなどの高効率給湯器を導入する際に利用できる補助金制度です。特定の事業者と契約して高効率給湯器を導入すれば、最大で20万円の補助金を受け取ることができます。

補助金・助成金制度は、国の予算に達し次第、期間内でも申請受付を終了する可能性があるという点に注意が必要です。自治体が独自で実施している補助金・助成金制度もあるので、自治体のホームページや窓口で確認することをおすすめします。

このほかにも、新築戸建てを購入する際には、さまざまな税制優遇措置が受けられます。印紙税や登録免許税、不動産取得税、そして住宅ローン減税などです。新築物件購入後も税金や維持費用がかかるので、利用できる制度をうまく活用して負担を減らしましょう。

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家づくりのご相談は”ロゴスホーム”へ

ロゴスホームでは、お客様のご希望やご予算に合わせた家づくりをご提案しています。自由度の高い注文住宅はもちろん、豊富なプランのなかからお好みのプランをお選びいただけるセミオーダー住宅や、省エネ性能の高いスタイリッシュな建売住宅もご紹介可能です。いずれの新築戸建てにおいても、断熱性能が高く住み心地の良い家づくりにこだわっています。モデルハウスやショールームのご見学、またご相談は無料です。家づくりに関するご相談は、ロゴスホームまでお気軽にお尋ねください。

まとめ

新築戸建ての相場は、エリアによって大きく変わりますが、建売住宅の全国平均は3,603万円、土地付き注文住宅の全国平均は4,903万円であることがわかっています。家づくりにかける予算が多いほどプランや間取り、設備の選択肢が広がりますが、新築戸建てを手に入れるうえで重要なのは無理のない予算でプランを立てることです。新築戸建てといっても、建売住宅や注文住宅、セミオーダー住宅と選択肢はさまざまなので、希望のライフスタイルや予算に合わせた家づくりを検討しましょう。家づくりのご相談は、ロゴスホームまでお気軽にお尋ねください。